実はデメリットだらけ？保険の乗り換えのすべて
保険の乗り換えを勧められた。
乗り換えは行なった方が良いの？
このような疑問を抱えていませんか？
とくに保険比較の相談窓口などに行くと、新しい保険への乗り換えを勧められることでしょう。
しかし、その乗り換えにより、損をしてしまうケースも多々あります！
保険の乗り換えに関しては、慎重に事を進めるようにしておきましょう。
同会社からの保険の乗り換えは損をする？
同じ会社間で、新しい保険へ乗り換えること。
これを『転換』と呼んでいます。
転換を行なうことにより、保障内容が充実した新しい保険へ切り替えることができる。
このような口説き文句をつけられ、新しい保険加入を勧められます。
転換を行なうことによるメリットは
・充実した保障内容を得ることができる
・営業担当者の成績が上がる
（消費者側にはあまりメリットがありません）
上記のようなところにあります。
充実した保障内容を得られるのであれば、転換も悪くないではないか。
このように感じる人もいるかもしれません。
しかし、転換を行なうことにより、今の保険で蓄積している『解約返戻金』が一切なくなります。
ちなみに営業担当者からは、下記のように説明されます。
解約返戻金に相当する分を新しい保険から割り引いてくれ、普通に契約をするよりも、お得に契約ができるようになる。
実はこれ、からくりがあるんです。
転換時に勧められる保険には、最低契約金額というものを保険会社が定めてしまっています。
保障内容が充実する分、保険料も割増しになると考えると良いです。
転換を行なうことにより、今の保険料で充実した保障を得られるというのではなく、実質的には高い保険料を支払い、保障内容を追加するといったイメージです。
ただし、医療保険は年々保障内容が充実していると言われていて、同じような名前の特約でも保障される範囲が広がっている可能性はあります。
たとえば
・昔のA社の医療保険の癌保障→上皮癌には保障が適用されなかった
・今のA社の医療保険の癌保障→上皮癌にも保障が適用されるようになった
上記のように、古い保険と新しい保険では、保障内容が微妙に異なるケースは多々あります。
一概に、必ず損をするとも言いにくいものですが、保険商品の乗り換え（転換）を行なうことにより、保険料が割り増しする可能性も大であるということです。
保険料が割り増しする可能性が大
さきほどもご紹介しました通り、保険の乗り換えにより、保険料が割り増しする可能性は高くなります。
これは何も同会社の保険を契約する場合のみならず、保険比較の相談窓口にて、他の保険へ乗り換えを勧められた場合であっても、保険料割り増しの可能性は高くなるのです。
保険比較の相談窓口は、保険会社と消費者の間で仲介役を行なっています。
ここで新たな保険への加入者を増やすことで、保険会社から成績に応じたバックマージンが支払われるシステムです。
成績を重視する比較会社の場合は、今かけている保険があたかもニーズにあった保険ではないかのように説明し、他会社の保険への加入を勧めてきます。
更にこの時、お得なキャンペーン情報などもちらつかせ、メリット多く加入できるかのように説明されることもあります。
また、『今の保険はニーズに合っていないし、そもそも必要ではない保障まで付加されてしまっている。不要な保障を取り除き、必要な保障を充実させるためにも、2種類の保険への加入をおすすめします。』なんて話しを持ちかけてくるケースも多々あります。
保険比較会社からすると、1人あたり2口の加入を行なってもらうことができれば、利益は倍増することになります。
その為、なるべく複数の保険への加入を勧めてくるわけです。
保険料を安くしたいという相談にて相談をしにいったのに、何故か逆に高くなってしまい、腑に落ちない感覚を胸に抱えながら帰宅する人もいます。
その他、複数の保険を合わせても、加入当初は以前かけていた1つの保険と似た金額で加始められると説明を受けた保険が、その後の更新の度に保険料の上り幅が大きくなり、最終的には以前の保険よりも大変高額な請求をかけられていたなんてこともあるわけです。
このように、保険の乗り換えを行なうと、保険料が割り増ししてしまう可能性も高くなります。
最終的に損をする人もたくさんいる
保険料の割り増しの件も、乗り換えをしたがために損をしたような感覚を得ることでしょう。
また、バブル時代に貯蓄タイプの高金利の保険に加入をしていた方の場合、新しい保険に乗り換えを行なうことで、大損をしてしまうと言われています。
今のように低金利の保険に乗り換え（転換）を勧められる裏には、満期時の費用が莫大だから、現金として支払いたくないという保険会社の思惑が潜んでいるからです。
一見、大変お得に新しい保険にて契約ができるかのように感じる保険の乗り換え。
しかし、この裏には、さまざまな思惑が潜んでおり、結果的には消費者が損をしてしまうといったケースも少なくはありません。
まずは行動を起こされるのではなく、じっくりとメリットとデメリットについて考えてから、行動を起こされることをお勧めします。
