災害時に役立つ！話題の地震保険は本当に必要？
地震大国日本。
頻繁に地震が起こっている今、この保険の必要性も高まっています。
今話題の地震保険。
この保険をかける人数が増えている一方で、本当にこの保険が必要であるかについて疑問視する声も。
今回は『災害時に役立つ！話題の地震保険は本当に必要？』について考えてみましょう。
災害時に役立つ！地震保険
災害時に役立つ地震保険。
地震や噴火が起きた時に、これに関連した火災や津波によって破壊されてしまった住居用の建物や家財道具の修復に関する費用を保障してくれるという内容の保険です。
一般的に、保険は加入をする商品によって保障内容が大きく異なるため、よりニーズに合ったものを選ぶ必要があります。
しかし、地震保険に関しては、どの会社の商品で契約をしたとしても、保障内容に大差はないと言われています。
よって、もしこれから地震保険への加入を検討するのであれば、あなたの好みの保険会社にて加入を検討されると良いでしょう。
※保障内容に大差はないと言われているものの、個々の商品の保障内容について、一度比較を行なってみることもおすすめです。
地震保険の加入率は？
地震保険の加入率は、年々高まっているのだそうです。
大きな地震が起きたことのある地域では、この保険への加入率が50％を超えることもあると噂されています。
また、地震はいつどこで起きるかがわからないということから、地震保険への加入率が低い地域であっても、10％を超えるのだとか。
これを見ていると、どれほどこの保険への関心が高まっているかが、わかって頂けることでしょう。
賃貸の場合であればまだしも、自宅を購入したばかりでローンの支払いが残っているなんて場合には、とくにこの保険の必要性も高まると言えるでしょう。
ちなみに地震によって引き起こされた損害は、火災保険などでは保障対象外となります。
その為、地震による損害に関する保障を求めるなら、必ず地震保険への加入が必要になります。
地震保険は必要？
地震保険は、今大変話題になっている保険。
加入率も年々高まっているようです。
しかし、この保険が必要であるかについては、疑問視する声もあります。
近年中に東南海地震のような大きな地震が起こると言われているものの、本当にそれが起こり被害を受けるかどうかについてはわかりません。
また、これがいつ起こるかということだってわかりません。
その他、自宅がどの程度の被害を受けたかによって、保障される金額は全く異なります。
地震保険は、保険料が高いと言われる保険の一種。
高い保険料を支払っているにも関わらず、保障される額が少ないと感じる人もいるようです。
しかしながら、十分な蓄えがあれば話しは別ですが、もし地震により働けない状態が続いたような場合、地震保険に加入をしていなければ、住居を用意することができないなんてことも十分に考えられます。
また、今後しばらく収入が途絶えるようなことになった場合でも、各種ローンが残っていると、これによる請求は必ずかけられることになります。
たとえ、住宅を保険にて元通りにすることはできなかったとしても、地震の時にお金がいくらかでも入ってくることで、生活費を保険にてカバーすることはできます。
今のように頻繁に地震が起こっている時代には、この保険の必要性も、限りなく高まっていると言えるのではないでしょうか？
確定申告時に役立つ？
地震保険も、控除対象になります。
・所得税：最大5万円
・住民税：最大2万5千円
上記が控除額となるようです。
昔は地震保険に関する税控除はなかったようですが、損害保険控除に関する法律が改定されたことにより、地震保険も控除対象になったのだそうです。
その為、地震保険に加入をしている皆さんは、確定申告時に必ず控除申請を行なうようにしておきましょう。
まとめ
地震保険は、今注目度の高い保険の一種です。
しかし、保険料が高いことでも注目度されている保険です。
※年間：5千円前後～2万円前後
※契約を行なう地域などによって、保険料は大きく異なります。
今各地で地震が起こる可能性が高まっていることから、この保険の必要性も高まり、保険料も高くなりつつあります。
その為、いつ起こるかもわからないものに、高額な保険料をかけて加入し続けることは、本当に必要であるかどうかについて疑問視されることも。
しかしながら、いざ地震が起きて、それ以降の生活面を考えると、限りなくその必要性は高いと言えるでしょう。
もしこれからローンを組んで自宅の購入を行なうなんて人の場合は、この保険への加入も視野に入れることをおすすめします。
ただし、保険は余裕ある資金にてかけるもので、過度に保険をかけすぎると保険貧乏になってしまいます。
生活費が苦しくてあくせくしているにも関わらず、保険を増やすようなことになれば、更に生活は苦しくなるばかりです。
このような場合には、地震保険への加入検討は、優先度が低くなると言えるでしょう。
