生命保険の払い込み免除特約って必要なものなの？
生命保険をかける時に魅力的に感じる特約の一つとして、払い込み免除特約と呼ばれるものがあります。
この特約を付加するべきであるかについては、大変判断に迷うところです。
今回は、この払込免除特約が必要なものであるかについてご紹介していきます。
魅力的な特約の一つ！保険料払込免除特約
生命保険や医療保険へ加入を行なう際に魅力的な特約の一つとして、保険料払込免除特約と呼ばれるものがあります。
この特約は、保険会社が定める特定の病状により、特定の状態になった時に適用されるものです。
この特約を付加しておくことにより、被保険者の身に何かがあった時でも、家族や本人が少しでもストレスが少なく暮らせるようになるであろうとの期待がもてます。
特に家族がいて子供が幼いうちであれば、このような保障内容を必要とする人も増えることでしょう。
しかし、この保険料払込免除特約に関しては、付加するべきであるかの判断が非常に迷うところです。
ではどのような面から、そのように言われてしまうことになるのでしょうか？
保険料払込免除特約を付加するかは迷うところ
保険料払込免除特約を付加するかどうかについては、大変頭を抱えるポイントであると言えるでしょう。
それは、この特約は細かな条件が付けられていて、その条件に当てはまってこそ適用されるものだからです。
要するに、その条件に当てはまる確率は低いと言うこともできます。
生命保険の場合であれば、保険料払込免除特約が付加される疾患として、三大疾病が挙げられることでしょう。
三大疾病の中でも、悪性新生物である癌に関しては、誰がなるかわからないと考えられるほど年齢を重ねるにつれて、高い確率で発症するものだと考えることができます。
しかし、ここにこれらの病気により、特定の状態になった時という条件が付けられます。
ここがこの特約の悩みの種なのです。
特約が適用される特定の状態とは？
特約が適用される特定の状態は、保険会社によって異なるポイントであり、約款にて確認をするのが最も正確であると言えます。
ちなみに代表的なものであれば、『責任開始日以降に悪性新生物となった場合で、尚且つ初めて医師によりこの病気であると診断をされた場合』というような条件が付けられています。
また、その他の病気の場合であれば、60日以上の労働制限を必要とする状態となった時と言うような内容の条件が付けられていることもあります。
細かな条件付となることにより、本当に必要であるかどうかの判断に困る特約だと言われているのです。
