保険トーク

賃貸住宅に入居していると、不動産会社が指定する火災保険に強制的な加入をさせられるなど、何かしらの形で火災保険に入ることになります。
自由に火災保険を選ぶ場合には、色々な比較をして探すことになります。

火災保険の補償内容とは

火災保険といっても火災だけが補償の対象ではありません。
落雷や電気系統のトラブル、近隣住民による火災の巻き添えも対象となりますし、ほかにも水害や雨漏り、外部からの衝突、盗難も対象です。

地震による倒壊や地震を原因とした火災は対象外となるため、付帯する形で地震保険をセットする必要があります。

賃貸の火災保険で必須な項目とは

賃貸住宅の火災保険において、必ずこの特約は入れるべきという項目があります。それが借家人賠償責任です。

例えば、無理な排水を行い、下の住民に迷惑をかけた、ボヤ騒ぎを起こした、ガス爆発の騒ぎになったなど、部屋の住人に責任があり、その賠償を所有者から求められることを借家人賠償といい、その責任のことを指します。
ですので、こうした特約に入っておくことで、万が一何かしらのアクシデントを引き起こしても、保険によってサポートしてもらい、それによって多額の借金を抱えることがありません。

ほかにも、事故によって建物を壊したり汚したりしたものを元通りに修復する修理費用や、日常生活における突発的な事故で第三者の財産などを壊したり、傷つけたりしたときに支払う個人賠償に関してサポートするものはとても重要です。

保険料で比較することも当然ですが、こうしたいざという時のサポートの中身を吟味するようにしましょう。

家財保険の保険料で比較すべし

火災保険の基本として、家財の補償がなされる商品が多く出ています。
1つずつ評価するのが一番いいですが、これでは時間がかかるため、年齢や家族構成などに合わせた大まかな基準があり、それに沿って保険を契約します。

貴金属など30万円以上するものは対象にならないものの、服や電化製品などを合計していくと数百万単位になることもしばしばです。
こうしたものをすべて補償対象とするには、いくらまで家財保険で補償してくれるかを見極めないといけません。

一方、明らかにそれだけの家財があるわけでもないのに高額な保険に入っても毎月の保険料が無駄になってしまいます。ですので、いくらまで補償してくれて、いくら毎月払うべきなのかを様々な保険会社のものと比較しながら探すようにしましょう。

補償内容はどこもそこまでは変わりません。毎月の保険料はまとまれば結構な額になるため、検討する際にはそのあたりもチェックすることをおすすめします。